失踪した家族の捜索を依頼したい!人探し調査を依頼するときに必要な情報とは?
家族と長期間連絡が取れなくなったり、行方がわからなくなると、心配になりますよね。
「連絡のつかない家族を探したいけど、どうしたらいいの?」
「調査を依頼したいんだけど、その時に必要な情報ってあるの?」
と、疑問に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、人探し調査を依頼するときに必要な情報について、ご紹介します。
依頼する前に確認しておきたいこと
人探し調査は、わかっている情報量、探したい相手との関係性、失踪時期などによって、調査にかかる期間や難易度が変わります。
依頼する前に、自分がどのパターンに当てはまるか確認しておきましょう。
探したい相手の失踪時期による違い
人探し調査は、失踪した日から月日が経過するほど難易度が上がり、聞き込みや情報収集などの調査が難しくなります。そのため、人探し調査の依頼はタイミングが肝心です。
「連絡してくるかもしれないから」「そのうち保護されて警察から連絡があるかも」と待っている間にも、手がかりはどんどん少なくなっていきます。
探したい相手が残した小さな痕跡や、関係なさそう、役に立たないと思われる情報でも、その中に思わぬヒントが隠されている可能性があるのです。
人探しを依頼する際は、可能な限り早めに行動することで、発見できる確率も高くなるでしょう。
探したい相手との関係による違い
失踪期間だけでなく、調査目的や探したい相手との関係性でも、必要な情報や調査の難易度に大きな違いが出ます。
調査相手が親族である場合、法的根拠に基づいて、戸籍謄本や住民票などを役所で取得可能です。それを利用することで、居場所を特定できる可能性があります。
ただし、戸籍附票は直系親族のみ、住民票は同一世帯員のみと、取得できる権限者が決まっているため、誰でも取得できるわけではありません。
取得権限者以外であったり、閲覧制限がかかっている場合は、本人以外が閲覧できず、親族であっても調査は難しくなります。
次に、調査相手が知人・友人など、親族以外である場合は、役所で個人情報を照会することはできません。
この場合、依頼者より提供された情報に基づいて、個人情報を利用しない調査方法で進めていくことになるため、親族を探すよりも調査の難易度が高くなります。
ただし、探したい相手がお金を貸している債務者や、慰謝料または、損害賠償などの請求で訴訟を起こそうと考えている相手であれば別です。
このパターンでは、法的な根拠として認められるため、必要な情報があれば、現在の住民票や戸籍謄本、プロバイダー情報などを照会することができます。
調査にかかる期間
人探しの調査にかかる期間は、一般的に10日から2週間程度と言われています。
ただし、探したい相手との関係性、情報量や難易度によっては、この限りではありません。
情報量が少ない、もしくは何らかの事情で調査が困難である場合、調査期間が長引くことが予想されます。人探し調査を依頼した際の期間は、長期間に及ぶ可能性があると考えた方がよいでしょう。
人探し調査を依頼するときに必要な情報
それでは、実際に人探しを依頼する際は、どのような情報が必要なのでしょうか。
ここからは、人探し調査を依頼するときに必要な情報を、調査対象との関係別にご紹介します。
失踪・家出した家族や親族の場合
調査対象が親族の場合に必要となる情報は、以下のようなものが挙げられます。
- 名前
- 現住所や実家の住所
- 年齢、性別
- 行方不明になった時の服装などの特徴
- 交友関係
- 通学していた学校や勤めていた勤務先
- SNSのアカウント
- 自転車や車でいなくなった場合は車種や特徴
上記以外にも、銀行口座やクレジットカードの履歴、スマートフォンの通話履歴、自宅からなくなったものがないかなども、有益な情報です。
これらの情報から、トラブルに巻き込まれていないかといった推測ができる可能性も高いため、わかる情報はすべて知らせるとよいでしょう。
ただし、これらの情報を入手する際は、親族にしか手続きができないものが多いため、注意が必要です。
音信不通の友人や恋人の場合
調査対象が連絡のつかなくなった友人や恋人の場合、必要となる情報は以下のようなものが挙げられます。
- 名前
- 年齢、性別
- 見た目がわかる写真
- 結婚に関する情報
- 過去に連絡を取っていた電話番号やメールアドレス
- 実家や過去に住んでいた家の情報
- 通学していた学校や勤めていた勤務先
- 共通の友人
人探しは、提供する情報が多ければ多いほど、成功しやすくなります。上記以外にも、行きつけの店や、趣味、習い事、SNSのアカウントなどがわかれば、どんな些細な情報であっても伝えておきましょう。
SNSのアカウントは、最近更新されていなくても、過去に更新された内容から情報が得られる場合もあります。
法的な理由を持っている相手の場合
「慰謝料請求などの訴訟を起こしたい」
「貸したお金を返してほしい」
などの法的な理由で人探しをしている場合は、正当な理由があるため、相手の住民票や戸籍謄本などが照会できます。
照会する際に必要となる情報は、以下のようなものが挙げられます。
- 名前
- 年齢、性別
- 法的な根拠を示せるもの
- 通学していた学校や勤めていた勤務先
こうしたケースで人探しをする場合は、探偵だけでなく、行政書士や弁護士などの専門家と連携して調査にあたる場合があります。連携を取ることで、見つかった後の法的措置もスムーズに進めることが可能です。
人探し調査を依頼する際のポイント
必要な情報が集まったあと、実際に探偵へ依頼をしなければなりません。
ここでは、探偵が依頼を受けることができないケースや依頼先の費用や実績の確認など、人探し調査を依頼する際のポイントをご紹介します。
持っている情報はなるべく多く話しておく
人探しを成功させるポイントは、情報量です。探したい相手に関する情報の量や内容は、人探し調査の成否を大きく左右します。
情報量が多ければ多いほど探したい相手を発見できる可能性が高くなるため、知っている情報は、なるべく多く伝えるようにしましょう。
依頼先の費用や実績を確認しておく
人探しを依頼する際にかかる調査料金は、探偵事務所によって異なります。
また、人探しの成功実績が少ない探偵事務所に依頼してしまうと、高い調査費用を払ったのに、相手を発見できないまま終わりかねません。
依頼する際は、事前に探偵事務所のサイトなどをチェックし、実績がある探偵事務所を選ぶとよいでしょう。
いきなり探偵事務所へ依頼するのではなく、複数の探偵事務所へ相談して、費用や実績を比較してから依頼することをおすすめします。
依頼できない・見つからないという可能性を考えておく
探偵へ調査を依頼したからといって、探したい相手が必ずしも見つかるわけではありません。
依頼者が持ち合わせている情報の精度や依頼内容によっては、探したい相手の発見が難しい場合があるからです。探偵事務所も最大限の努力をしてくれますが、必ず見つかるという保証はない、という点は理解して、依頼や相談をしましょう。
また、ストーカー目的の依頼、DVの被害者を探し出すための依頼、その他犯罪につながる恐れがあると判断した依頼は、探偵から対応を断られる場合があります。
失踪した家族の調査依頼は、まず探偵事務所へ相談を
人探しを依頼する際は、探したい相手の情報が多ければ多いほど、成功確率が高くなります。どんなに些細な情報であったとしても、依頼する際は伝えるようにしましょう。
調査のプロである探偵は、人探しに関するノウハウやスキルを持っているため、徹底的に調べ上げて、探したい相手の情報を収集できます。
もし、手元にある情報があまり多くない場合でも、探偵へ依頼すれば、探したい相手の居場所が特定できるかもしれません。
多くの探偵事務所では、事前に相談や見積もりを無料で行ってくれるため、必要な情報を集めたうえで、複数の探偵事務所へ見積もりを依頼してみるとよいでしょう。その内容を比較して、信頼できる依頼先を決めてみてください。