浮気相手と別れさせ、関係を再構築するために
探偵による浮気調査の先にあるものは、別れだけではありません。真実を知ったうえでパートナーときちんと向き合い、関係を修復しようと考えている依頼者の方もたくさんいらっしゃいます。
パートナーともう一度やり直すためにはまず、浮気相手と別れてもらう他ありません。しかしご想像通り、簡単に別れさせることができるはずはありませんよね。
浮気相手と別れさせ、ふたりの関係を再構築するためにはどうすればいいのでしょう。
効果的な方法とは?
不倫相手と別れてもらうためにどのような方法がもっとも効果的かというのは、パートナーと浮気相手がどんな付き合い方をしているかやふたりの状況などによるでしょう。
ただ、どのような付き合い方でも別れさせて関係を修復したいのであれば、焦ったり冷静さを欠いたり、感情的・衝動的な行動に出ることは禁物です。
別れさせるにはまず証拠
浮気を認めさせなければ別れさせることもできません。決して言い逃れできない証拠を突きつければ、パートナーも浮気相手も関係を認めざるを得ないでしょう。
探偵事務所に浮気調査を依頼し集めた証拠は非常に効力の高いもので、万が一裁判にもつれ込んだときでも「法的効力のある証拠」として認められています。自身で集めたLINEやメールのやりとり・写真などでは効力が低くごまかされてしまう可能性が高いため、それだけでは証拠として不安が残ります。
探偵事務所が用意する不貞の証拠は、浮気相手と複数回ラブホテルに入った写真や「●月●日●時はAホテルへ入る。×月×日から新幹線でB県へ、C旅館へチェックイン」といった浮気の様子を克明に記した「調査報告書」など、法的に有効な証拠ばかり。このような証拠をもとに、再構築への歩みを進めていきましょう。
①公正証書
証拠をもとにパートナーと話し合い「浮気相手と別れる」という約束を取り付けたとしましょう。しかしその場を乗り切るために口だけで「別れる」と言い、実は関係が続いていたなんてことがざらにあります。
そうならないために「公正証書」の作成をおすすめします。公正証書とは、法律の専門家である「公証人」が日本全国の公証役場で作成してくれる公文書で、証明力・執行力のある法的に有効な文書です。法律に従い厳正に取り扱われるものですので、単なる誓約書とは違い裁判の判決と同等の効力が認められています。
「再度浮気したら慰謝料数百万円を支払う」などということを公正証書で誓約しておけば、万が一パートナーが再び浮気をしたときはそれを守らなければなりません。もし裁判になったときにも利用できます。
このようなリスクを冒してまで、また不貞をはたらこうという気持ちが起こる可能性は限りなく少ないでしょう。
②内容証明郵便
内容証明郵便とは、いつ・どのような内容の手紙を出したかということを郵便局が公的に証明してくれる郵便物のことで、クーリングオフなど「この書面を相手が確認した」という証明が必要な場合に利用されています。
浮気や不倫の場合は浮気相手に送ることが多く「パートナーとの関係を終わらせるように。今後関係を持った場合は慰謝料数百万円を請求する」「慰謝料数百万円を請求する。ただし別れる場合は免除する」といった内容のものが多いです。
内容証明郵便を受け取った相手は相当なプレッシャーを感じるでしょう。「今後二度とあなたのパートナーと接触しない」「接触した場合は慰謝料を支払う」という誓約を取り付けるのが目的です。
内容証明は自分で書くこともできますが、脅迫などと相手に揚げ足を摂られる可能性もありますので、弁護士や行政書士へ依頼する方が◎。それに、弁護士の名前入りの内容証明郵便の方がよりプレッシャーを与えられます。調査を依頼した探偵で弁護士を紹介してくれますので、相談してみましょう。
これだけはNG
別れさせる方法として、一時期話題になった「別れさせ屋」を思い浮かべていませんか?インターネットで「別れさせ屋」を検索すると、数多くの別れさせ屋を名乗る業者がヒットしますが、利用は絶対にNGです!!
別れさせ屋はターゲットの好みのタイプの「工作員」を近づけ深い関係にさせ、浮気相手と別れさせるというとんでもない手法を用います。こういった別れさせ工作は法律的にグレーで、依頼側が不利益を被る可能性も大いにあります。違法な調査や犯罪・詐欺まがいの行為を行う業者が非常に多いと言われているのです。
法律的・倫理的・そして金銭面でも別れさせ工作を依頼するのはリスクしかないと考えましょう!!
まとめ
愛情がある・経済事情・子どものことを考えて・・・など、離婚したくない理由はさまざまだと思います。
関係の再構築という選択をしたのであれば、冷静に毅然とした態度で話し合いに臨みましょう。感情に任せたり脅迫するような行動に出てはいけません。
ストレスや不安もたくさんあるでしょうが、我々探偵はいつもあなたの味方であることを忘れないでください。